ローカルルール

新・各県対抗独立戦争スレッド・ローカルルール †

1.ゲーム進行について †

��.ゲームの主旨及び楽しみ方について †

• a．このゲームの主旨は、テーブルトークによる戦争ごっこを楽しむためのスレである。
• b．参加者の意見や観戦者提案に対しては、誠実に対処すること。
• c．自分勝手な行動やルールの解釈は不可とする（外交的にきわめて悪影響を及ぼすものと覚悟して欲しい）。
• d．参加者が認めない名無しによるの祭りはデマとされる。
• e．荒らしに対しては、参加者が一丸となって対処すること。
• f. それぞれが自分の得意の分野を発揮して、スレを盛り上げること。
• g.（工作活動）県外において工作を行うことは可能だが、空白国の世論形成以上の工作を行うことは出来ない。

�▲襦璽覯�正について †

• a．参加者の大部分がおもしろいと判断した提案については、参加者の多数の同意により、ルール改正しても良い。

2．勝利条件について †

• a．47都道府県の過半数を制した場合（同盟国を含む）
  • 同盟に参加する全ての国家間で共同防衛以上の友好関係が結べること。
  • または、同盟参加国間で同盟内の一国の勝利を認めること
• b．他プレーヤーが存在しなくなった場合

3．禁止条項 †

�）棆箸箸龍δ名鮃� †

• 外国との同盟は不可。
• 外国人部隊は不可 。
• 在日米軍は使用不可。（米軍基地は使用可・米軍は撤退済み） 　　　
• ＮＢＣ兵器は使用不可
• 原発に対する攻撃及び戦場にすることは不可
• 意図的な放射能漏れは不可
• 民間施設に対する自爆攻撃は不可
• 民間人に対する無差別攻撃は不可
• 国際法及び戦時国際法をあからさまに破ることは不可

�▲蹇璽�ル条項 †

• 参加者に対する執拗な誹謗・中傷・注文・脅迫は禁止。ダブル等の正体の憶測発言も禁止。
• 社会通念上否定されるような言動も禁止。プレーに関係ない言動も禁止。
• 調達した兵器及び自衛隊・海保の初期保有兵器以外の兵器の使用は禁止。

4．国家建国（参加）、退出について †

�ゞ�白国で建国を宣言する場合 †

• a．国名とトリップをつけ、独立を宣言することで正式に独立したものと見なす。
• b．参謀や家来などの各国に所属する参加者は、名前＋＠＋国名＋トリップで現れることが望ましい。
  • （トリップの付け方は、名前＋＠＋国名の後ろに#と６文字のアルファベットのキーワードを打ち込めば、トリップとして出る。）
• c．一つの空白都道府県に複数の参加者が参加を表明した場合、先着順で支配権を認めることとする。
  • 話し合いによりその国の一部門を委任されるという形で活動することは可能とする。（ex.大統領：参謀長、本国：自治国等）

�△垢任縫廛譽ぅ筺爾�いる国・支配地に参加する場合 †

• a．本国の県での建国はできない。
• b．併合された県や、戦勝により獲得された県での独立は可能。但し支配国の承認が必要。
  • 承認がない場合は、独立反乱勢力とみなされ、予算は支給されない。但し他国からの援助を受ける事は可能。

�０貎佑離廛譟璽筺爾�複数国を保有する場合について †

• a．各参加者は最初の立ち上げの時は、一人１県のみとする。
• b．別名のダブルは可能とする。
  • イ．明言せずダブルの場合、皆に分かってしまったら空白国扱い。購入した武器等は没収。
  • ロ．明言してダブルの場合、本国へのあからさまな併合、植民地政策は不可。

�ぢ狃个砲弔い� †

• a．退出を宣言することでその国及び支配地は空白国となる。
• b．発言がリアル１４日以上ない国家は消滅したものとみなす。
• c．途中休止も可能だが、理由・期間を明記すること。限度期間は１４日。これ以上の休止は空白国とみなす。
• d．理由がある場合、期間を定めて、他のプレーヤーに代行を依頼することも可能とする。
• e．消滅が確定された国家を引き継ぐ遺志のあるプレーヤーは、消滅確定後リアル3日以内にトリップ付きで表明すること。（先着順）
  • 引き継いだプレーヤーは、消滅確定時点での保有国力で参加できるものとする。

5．予算と初期戦力について †

�〕住擦砲弔い� †

• a．各都道府県より支給される予算について
  • 本国の県では、全ての国で一律、軍備調達費を１スレごとに３００億円支給とする。県内調達費はなし。
  • 併合した県は、本家ルールページの軍備調達費、県内調達費をそれぞれ１スレ毎に支給されるものとする。
  • 但し支給額は、８-(1)-�々爐暴犁鬚垢襦８�の国力によって支給額が減額されるので、注意。
  • 他国との戦争で獲得した県は従来の調達費を100％支給。
• b．建国時の初期予算は通常３００億のところ６００億（２０％割引特典付：実質７５０億円）とする。
• c．建国時及び各スレの開始と同時に各国は予算を支給される。
• d．空白国で途中からの参加者はすぐ予算をもらえるが、既存の国家から独立した参加者は次のスレから予算を支給される。
• e．停戦合意時のボーナス
  • 勝利した国家にはボーナスとして、１００億円支給される。
  • 敗戦した国家にも、敗者復活のため５０億円のボーナスが支給される。 　
  • 引き分け及びにらみ合いだけで終わった場合は、支給されない。
• f．戦争により相手国を滅亡させた場合、以下の予算を支給する。
  • 東京・神奈川・愛知・大阪の300億円ｵｰﾊﾞｰ国家は軍備調達費300億円＋県内調達費1/10の合計額を軍備調達費で支給する。
  • その他の国家は、本家ルールページの（軍備調達費全額＋県内調達費全額)を軍備調達費で支給する。
  • 征服したｽﾚ中は復興費扱いとして次期ｽﾚより支給(被征服国が既に消化した場合もある)。併合は現行ﾙｰﾙ通り変更なし。
  • 消化せずの滅亡国繰越予算は国連返還とする。 ※戦争による超大国奪取予算例　 東　京：軍備調達費300億円＋県内調達費63.56億円＝軍備調達費363.56億円 神奈川：軍備調達費300億円＋県内調達費12.27億円＝軍備調達費312.27億円 愛　知：軍備調達費300億円＋県内調達費13.46億円＝軍備調達費313.46億円 大　阪：軍備調達費300億円＋県内調達費19.62億円＝軍備調達費319.62億円

��開戦時戦力について †

• a．陸・海・空自衛隊兵力は開戦と同時に利用可とする。その兵力は以下のＨＰに準拠する。
  • 海　http://www.geocities.co.jp/Playtown-Rook/3131/003cc.htm
  • 空　http://www.geocities.co.jp/Playtown-Rook/3131/004.htm
  • 陸　http://www.geocities.co.jp/Playtown-Rook/3131/001.htm
• b．各県は開始時に、米、英、独、仏、露のいずれかの軽歩兵装備（歩兵携行装備）を１万人分支給する。
  • 小銃１万丁、分隊支援火器／軽機関銃１千丁、手榴弾10万個、対戦車ロケット１千発とする。
• c．動員兵力定数の特例
  • 動員兵力が30000人を超える東京、大阪、埼玉、神奈川、愛知の動員兵力定数を30000人とする。
  • 警察定員は、動員兵力に含まれない。

6．調達について †

�…潅Ｊ�法 （全ての装備は、国連軍事監視団からの一括購入である。） †

• a．購入品は、本家ルールページ（輸入武器リスト）を参照し数量、使用金額を明示する。
• b．但し、弾薬・燃料などの消耗品は、自動支給されるものとする。
• c．上記のＨＰに自国の県に製造施設がある場合は、定価の半額で製造購入できる。
  • 自国に製造施設のない場合は、定価通りで購入する。
  • 国連監視団からの購入という建前上、生産国の許可は不要、また生産国の収入にはならない。
• d．艦船は、ドックがある場合、武器庫の定数には関係なく、購入・建造できる。
• e．艦船などの高額兵器の購入は、分割払いもできる。その場合、支払い方法を明記すること。
  • 但し購入金額の５０％以上を支払った後、１００レス経過後でないと引渡しされない。
  • 建造可能県での艦船の建造の場合、2/3の金額で建造可能とするが、全額を一括支払いすること。
  • ただし船舶改修に関しては、改造可能県の建造設備を持つ国に限り1/2とする。
  • 艦船の乗組員の人数も考慮して、購入すること。動員数オーバーの場合、その艦船は使用不可とする。
• f．表に明記されていない購入品は単価を示す資料を提示すること。他の参加者から異議が出た場合、購入できない。

��調達した兵器の引き渡し †

• 火器・弾薬についてはリアルで１日後、陸上・航空兵器はリアルで２日後、艦船は１００レスで引渡しされる。
• ただし、艦艇以外の兵器であっても分割購入の場合は50％以上支払から100レス経過後とする。

�Ｄ潅�した兵器に付随する弾薬 †

• a．地対地ロケット：指定のない場合はルールどおり２斉射分、指定がある場合はその付属分
• b．SAM発射機：指定のない場合はルールどおり２斉射分、指定がある場合はその付属分
• c．SSM発射機：指定のない場合はルールどおり２斉射分、指定がある場合はその付属分
• d．航空機・武装ヘリ
  • 自衛隊の戦闘機・哨戒機(初期戦力)
    • 　　対地20ソーティ、対空20ソーティ、対艦ミサイルASM×10発 F-15J/DJは対地攻撃不可。
  • 自衛隊AH-1S攻撃ヘリコプター(初期戦力)
    • 19連2.75インチロケット弾ポッド×80個分
    • TOW対戦車ミサイル×10発
  • 自衛隊OH-1観測ヘリコプター(初期戦力)
    • 自衛用91式携SAM×10発
  • 輸入機(戦闘機・マルチロール機)購入時付随弾薬
    • 搭載可能な中射程AAM　(AIM-7同等品)×40発・搭載可能な短射程AAM(AIM-9同等品)×80発
    • ※AIM-120(同等品)は不可。別途購入のこと。（※6-ｈ項参照のこと）
    • 搭載可能な対艦ミサイル×8発
    • 通常爆弾Mk.82(500ポンド)又はFAB250×16ソーティ
  • 輸入機(攻撃機・哨戒機)購入時付随弾薬
    • 搭載可能な短射程AAM(AIM-9同等品)×16発
    • 搭載可能な対艦ミサイル×10発(搭載可能機のみ）
    • 通常爆弾Mk.82(500ポンド)又はFAB250×40ソーティ
  • 輸入機(ヘリ)購入時付随弾薬
    • 搭載可能な自衛用対空ミサイル×10発
    • 搭載可能な対地ミサイル×12発
    • 搭載可能なロケット弾ポッド（西側ヘリは19連装・東側ヘリは20連装ポッド）×80個分
• 撃墜などで航空機が消滅した場合、余剰の付属ミサイルを他の機へ転換することは不可（編成より全て削除）。
• e．艦船は全ての装備を完全に搭載した状態で引き渡される（予備弾薬はない）。
• f．編成表に上記付随弾薬数と新規購入予備弾薬数を別個に記載する。なお初期装備自衛隊機は「初期装備」と明記。
• h．F-22、F-35特別ルール
  • AIM-7（同等品）を搭載できない機体に限り、付属弾薬としてAIM-120（同等品）×10発　AIM-9（同等品）×80発を提示する。

�げ�造・オリジナル兵器 †

• a.基本的に改造・オリジナル兵器の開発は認められるが、常識と理性とネタと実現可能性を説明するよう努力することとする。
• b.120ミリ戦車砲（広島産）は120mm以上の砲をすでに載せている戦車（M1-105mm砲を除く）に対して 載せ換えが出来る。

�ゥ疋奪阿侶�造 †

• a．ドッグなしで軍用艦船を運用することは出来ない。
• b．海岸に面している都道府県は、艦船の建造・運用のためにドックを設置できる。
• c．ドックの設置は１箇所３０億円（県内予算可）の費用を負担する。
  • ドックの完成は１００レス後とする。
• d．海軍基地及び自衛艦建造所を初めより保有する県は自動的にドッグを１ヶ所保有しているものと見なす。
  • （広島、長崎、京都、沖縄、神奈川、青森、岡山、兵庫）
• e．艦艇が判定により修理を要する場合、ドック入渠より小破＝５０、中破＝７５、大破＝１００各レス後で修理完了とし、
  修理費用は御本家の武器庫参照とする。

�Υ霖亙篏さ擇喘麥唄霖蓮�事前集積所設置 †

• 基地補修
  • 基地施設の補修に関しては、無料にします。
  • 新規着工は武器庫に提示されている金額でお願いします。
  • 補修期間は補修開始宣言から100レスとします。
  • 補修開始宣言をしない場合、未修理と、以降の判定に反映させてください。
• 駐留基地
  • 軍事条約（相互不可侵条約以上）締結相手国内の駐留基地は補給源として領地同様に扱われる。新規設置には位置を指定の上、
    10億円を一括で支払い（県内調達費でも可）、設置宣言より100レス後に完成とする。
    （注：事前集積所の完成期間についても同じく100レス後とします）
• 事前集積所
  • 事前集積所は宣言のみ（100レス後完成）で設置出来るが、位置と集積物資の明確化を必要とする。また、事前集積所は
    補給源機能を有するが領地としては扱われず、遠征ルールの距離枠に影響しない。
    但し、損害付加20％を軽減出来る（無効には出来ない）。
    軽減の割合は位置と集積規模により判定される。
• 駐留基地、事前集積所いずれの場合も編成表への明記が必要となる。

�Э卦�装備陳情について †

• 現存している兵器は装備申請・議論スレに、していない兵器は妄想兵器工廠に申請する。
• 承認された場合は購入が可能となる。

��不用兵器下取りについて †

• 不用となった兵器は販売価格の10％で国連正規代理店マッコイ商会かオロシャ屋が買い取ります。
  尚、1000万ドル以上の高額商品は5％となります。
• 買い取った兵器は定価の3割、高額商品は定価の5割で販売します。
  尚、優先順位として戦力(動員兵数等)ランクの低い国からの優先となり、リアル三日の猶予期間を設けます。
• 各国が申請した現用兵器、または妄想兵器の下取は不可です。

7．外交について †

(1)条約について †

• �ヽ導宛魎愀犬寮睫�
  • a．外交関係の樹立　（実効力なし・締結国数に制限あり）
  • b．友好条約　　　　（同上）
  • c．通商条約　　　　（自国生産済み兵器の売買・予算の貸借ができる。締結国数に制限あり）
  • d．中立条約　　　　（軍事的交流禁止。一方の交戦時、他方は中立を守らなくてはならない。締結国数に制限あり）
  • e．不可侵条約　　　（軍事的交流可能。兵器の無償譲渡・軍隊の一時貸与ができる。締結国数に制限あり）
  • f．相互防衛条約　　（一方が第三国に宣戦された場合、他方は自動的に参戦する義務を負う。提携国数に制限あり）
  • g．攻守同盟　　　　（一方が第三国と戦争を始めた場合でも他方は自動的に参戦する義務を負う。締結国数に制限あり）

• ��締結相手国は次のカテゴリーに分類される。隣接（近）・ 一国挟んで(中) ・二国以上挟んで（遠）
  • 附1　いくつか算定方法がある場合、もっとも国境を超える回数が少ないもので算定
  • 附2　海で隔てられている場合でも隣県は近として計算
  • 外交関係の樹立・友好・通商は遠・制限なし、中・2、近・2 、中立・不可侵は遠・2、中・2、近・1、
  • 相互防衛は遠・制限なし、中・1、近・1。攻守同盟は遠・1、中・1、近・1。
  • ただし上位条約は下位条約を内容・枠数共に内包する。 例えば、相互防衛条約をある近国と締結した場合、中立・不可侵条約を他の近国と締結することは出来ないし、 国交・友好・通商条約も残る近国枠は１となる。

• ��条約カテゴリーはＧＭによって常に管理され、領土の変動などによってカテゴリーが変わった場合
  • （遠距離国が中距離国になった場合など）、ＧＭは当該国家に対して条約の取捨選択を行わせなければならない。

• �っ耄�条約以上の条約調印について締結各国はこれを公表する義務を負う。
  • 通商条約以下については公表するか否かを選択することが出来る。
  • ただし、公表する場合においても、締結各国は内容について未公表の部分を設ける事が出来る
  • （条約カテゴリーの分類についてはＧＭが行うので、分類に関しては未公表部分も含めて行うものとする）。
  • なお後日、締結各国が未公表部分に基にした行動を行う場合は未公表部分を公開しなくてはならない。

• �ダ鐐莉�結時は講和条約を結ぶこと。講和条約は戦争終結の宣言であるとし、
  • 条約規制には影響を受けない。ただし、講和条約それ自体に意味は無い。
  • 不可侵条約等を講和条約に盛り込む際には条約規制の影響を受ける。
  • その際は分類上、該当条約締結となる。
  • また、休戦・停戦協定は期間を明示すること。
  • これ以上戦争する気が無いのであれば、講和条約締結の議論にはいること。

• �� 条約無しでの共同戦闘は可。参戦表明のみでも可能。ただし、８−(2)-��-ａ項に留意すること。

(2)外交についての注意事項 †

• �＾焚爾旅颪錬院櫚　檻禮牋稟燭箸気譴襦�
  • 他国のネタ振りに、基盤となる条約が無いにもかかわらず協力的姿勢を見せた国。
    なお、他国のネタ振りとは、戦争に直接関係しないもの、戦闘を考慮しないものをいう。
• �■韮佑蓮�当該国ならびに全ての関係国に対し連帯責任として制裁を課することができる。
• ��制裁の内容・期限はＧＭの決定によるが、基本的に当該国の外交交渉はその内容によらずして禁止される。

8．交戦ルール、判定の手順について †

(1)空白国への進駐の場合 †

• �ゞ�白国への進駐は、進駐宣言をして２４時間以内に他国から異議が出ない場合は成功と見なす。
  • ��-1進駐宣言後の空白国の建国は認めない。
  • ��-2空白国の初期戦力は直ちに利用できるものとする。
    • その際、併合時の損害１％につき１億円で補充する事が出来る。これは軍備調達費・県内調達費
      どちらの支払いでも構わない（両方からの出費でも良い）。本件は陸自に限り、空自は機数補充、海自は6-��-e項が適応される。
    • 但し、補充出来るのは併合時の損害のみであり、一旦補充を行った後に他国との戦闘や新たな併合に投入されて
      被った損害について補充する事は出来ない。
    • この補充を行えるのは併合完了から300レス以内とする。なお、300レスとは判定官の完了宣言より数える。
    • 一旦全滅した初期戦力は本国・併合国問わず再建する事は認められない。
      本国初期戦力の消耗は 12.追加ルール�＼鑪呂諒埓�について に従う。
  • ��-3空白国への進駐が成功した場合は以下に準じた予算を支給する。
    • a．列強県を併合した場合は、動員兵力、軍備調達費、県内調達費とも５割を限度に利用可能とする。
    • b．東京・大阪・愛知を空白国併合した場合は、動員兵力、軍備調達費、県内調達費とも２割を限度に利用可能とする。
    • c．準列強県、中規模県、弱小県を併合した場合は、動員兵力、軍備調達費、県内調達費とも全て利用可能とする。
• ��空白国には、現在も政府や軍が存在すると考え、併合にも作戦計画を提示する。
  • 空白国初期戦力は国連軍事監視団が民兵も指定する場合がある。
  • 損害判定は国連軍事監視団が指名した判定官が行う。
• ��占領国の安定のためには300レスを必要とする。なお、300レスとは判定官の完了宣言レスより数える。
  • この間は、対外軍事行動（他国侵攻あるいは空白国併合）及び他国(不可侵条約以上の条約未締結国)への部隊派遣は不可とする。
  • 不可侵条約以上の条約締結国への演習派遣は可、実戦は不可とする。ただし、演習派遣先の国家が攻撃を受け
    防衛戦闘を行う場合はこの限りではない。
• �ご�存国家の消滅によって、後継者もなく空白国になった場合、さらに２日間の建国募集期間を置く。
  • それでも建国者が現れない場合、先着順で空白国併合できるものする。
  • 一度併合された後、再び空白国になった国の場合は１スレの間併合禁止とする。なお、１スレとは当該国が空白になった時点のスレとする。
    • ただし、新規建国は可能であり、この場合旧自衛隊兵力は併合禁止期間中に随時補充されているものとする。
    • 補充は概ね１スレにつき１師団規模。なお、航空・艦船は２スレとする。
    • これは新規参加者がどの部隊を補充するかの希望を優先して建国時に行われる。
      これに掛かる補充費用は無償とする。
• �ィ殴�国以上の空白国侵攻の場合
  • ２ヶ国以上の国家が分割併合を行った場合、分割併合した国それぞれに上記��の300レスルールが適用される。
  • 空白国へ２ヶ国以上が同時侵攻した場合は、侵攻国同士で争ってもらう。
    • 空白国内が戦場になった場合は先に侵攻した国家が攻撃側の作戦提示とする。
    • その際の空白国戦力の反抗は、判定官の裁量で適当に損害を割り振ることとする。

(2)参加国間の戦闘について †

• �＼鐐茲忘櫃靴討蓮∈鄒鏃弉茲鯆鷦┐垢襪海�
  • a．攻撃側
    • 宣戦布告・判定官による各ターン判定よりリアル一週間以内。
    • 提示できない場合の対応としては、宣戦布告から第１ターンの場合は宣戦無効とする。
    • 判定官は処罰として『相応の損害』を与えることも裁量の範囲内で可能とする。
    • 第２ターン以降に提示できない場合、防御側によって一方的に痛撃されるものとする。
  • b．防御側
    • 攻撃側作戦提示よりリアル一週間以内。
    • 提示できない場合は判定官による自動戦闘（消極的な防御のみに限定）とする。
    • 複数ターンに渡って作戦を提示できない場合、判定官はその国の降伏も宣言できるものとする。
  • c．降伏または戦時に退出した国家は基本的にその本国を戦勝国に征服される。
    • ただしこれは当該国家の降伏・退出時点でその本国の一部なりと戦勝国の軍隊がいる事が条件である。
    • 本国以外の県に関しては８−(1)−�９猝椶暴召Α�

• ��計画は単純明快に。以下の項目程度で良い。
  • 目的（何のための戦争か）
  • 目標（どこそこを占領するとか、どの敵戦力を殲滅するかとか）
  • 部隊配置
  • 部隊の行動指示

• ��戦争の方法
  • a．攻撃側攻撃計画の提示
    • 攻撃側は第１ターンの作戦計画でのみ、必要と考えるならばその開始時刻を設定出来る。
      但し第２ターン以降は判定官が設定する（しなくても構わない）
    • 戦略的な奇襲は不可（サドンデス的な奇襲は面白くない）、作戦、戦術レベルでは可。
    • 奇襲を行う場合は動員兵力の半分以上を用いることは出来ない（行動の隠匿性を考えて）。
    • 奇襲の成功の可能性はアイデアの秀逸さによって高まるものとする（安直な奇襲は奇襲ではない）。
  • b．防御側対応計画の提示
    • 合理的でない対応計画は棄却される（用意した作戦案に沿って行動した、と仮定すること）。敗北を認めることも必要である。
  • c．判定官による判定
    • 判定は、利害のない国家が単独で行っても良い。またトリップを記したメディアでも良い。
    • 判定官の立候補がない場合や、両勢力からの推薦が受理されなかった場合、国連軍事監視団が代行・委託することも可能。
    • 各ターンの天候については判定官が自分で設定するか、実際の天気を適用するかを開戦時に選択する。
      但しその選択を中途で変更する事は不可とする。 判定官が自分で設定する場合、極端な天候、特に人命に関わる様なものは醍醐帝の大方針に従い極力避ける。 実際の天気を適用する場合、判定官は各ターン判定記載の際に「次ターンの天気にはリアル何日の現地天候を適用する」 と全交戦国に対して通知する。 各戦争そのものには実際の季節が適用される。
    • 判定結果は、なるべく簡単明瞭にする。（例えば、勝敗と損害程度、占領地域の設定などだけで良いと思う。）
    • 合理性、作戦の秀逸性を考慮するが、ノリとアドリブを忘れない。
    • 索敵方法が明示されてないアウトレンジ攻撃や、補給線を無視した行動、揚陸装備のない渡海などは判定評価されない。
  • d．判定結果発表後、a項に戻る。むやみに戦闘を長期化させないため戦闘行為は１０ターン以内とする。 　

• �だ鐐菘�事者が了解すれば、スレ走りによる戦争も可能。
  • その際には、名無し観戦者の参加も可能とする。但し程度を考えること。

• �ト縦蠍紊猟篝鏘┻弔蓮�当事者間で行うこと。判定官は関与しない。

• ��再編成の時間について
  • 戦争終了後の再編成については、リアル１日に1000名まで可能。補充限界は動員定数まで制限なし。
  • 但し、練度が補充後100レスまで50％とする。100レス経過後は100％と考え、今後の判定に考慮すること。

• �Ю鏤�の外交と調達について
  • ａ．時系列にこだわらず、戦争時でも外交は可能とする。但し、自国による新規の調達は不可とする。
  • ｂ．友好国の援助や代理購入による装備は基本的に受領後の次ターンから使用可能とする。
    （戦争時においても、戦況を自勢力に有利に持っていくための外交は可能と考えるからである。友好国とその援助や代行については交易ルールを参照）
  • ｃ．開戦前に分割払いを適用した装備で、引渡しは完了しているがまだ未払いが残っている場合、
    その未払い分については当初予定通りに支払いを行う。
  • ｄ．開戦時にまだ引き渡されていない装備がある場合は次の通り処理されるものとする。
    • １．全額支払い済みの装備はｂ項に準ずる形で判定官が使用可能ターンを決する。
    • ２．分割払いを適用している装備は終戦確定後に引き渡される。

9．その他特別ルール †

(1)長距離射程兵器について †

• a．射程50�劼鯆兇┐訥名鑛軸錣蓮⊆幼�50�劼棒�限する。
• b．あらゆる通常兵器は、その保有数をルールでは制限されない。
  • 但し、予算、人員の制限を考慮すること。
• c．戦略巡航ミサイル（AS-16 Kickbackは巡航ミサイルではないが）について、
  • イ：AGM-86C CALCMはB-52H、B-1B、B-2により運用される【本項削除】。
  • ロ：BGM-109 TomahawkはARLEIGH BURKE級駆逐艦、SPRUANCE級駆逐艦、
    TICONDEROGA級巡洋艦により運用される。
  • ハ：AS-16 KickbackはTu-22M3、Tu-160により運用される。
  • ※2007/11/06(火) 01:24:56 左大臣通達によりイ項削除。

(2)津軽丸戦車積載ルール †

• 津軽丸は乗員30名で運行する。
• 積載制限として二個小隊８両までとする。
• 海岸、砂浜への強襲上陸は不可。１万トン級接岸可能な岸壁、桟橋での乗降のみ。

(3)民間船及び鉄道施設利用契約 †

• �，舛磴鵑搬減澆垢襪海箸�証明できるフェリーなら、チャーターできる。
• ��但しチャーター料として、１スレ毎に５億円支払う。
• ��チャーターしたフェリーは、そのフェリーの発着港以外では、積荷の荷役はできない。
• ＪＲも同様にＪＲ貨物、ＪＲ旅客各社と契約したもののみ、鉄道輸送できる。
  • 契約料は、各社ごと５億円を１スレ毎に支払うものとする。
• 民間のバス、トラックは不可とする。道路の輸送は、自軍の装備を使用する。
• 航空戦力に記載されていない民間機の使用も不可。

(4)遠征について †

• �［�上移動遠征
  • 最大遠征（駐留）範囲は一国飛びの二国目まで。 例　母国−国家A→敵国　駐留可（国家A領内駐留のみ）、母国−国家A−国家B→敵国　（移動駐留不可）
  • 通過国も含め相互防衛条約締結国であり、通過国に受入先明示・通過許可が必要。
  • 二国目（一国飛び）での共同侵略攻撃不可（駐留先の防衛作戦のみ）。
  • 二国目（一国飛び）での防衛戦闘で攻撃された場合、補給軽視として犠牲大。
    判定官は通常判断の損害に20％増しとする。
• ��海上・空路遠征
  • 遠征（駐留）範囲は無制限。但し、ニ国飛び以上の遠征の場合、直接攻撃は不可。
    必ず相互防衛条約を締結したドッグまたは空港を保有した国家の駐留・寄港を条件とする。 例　母国−国家A→敵国は直接攻撃可（母国での補給と判断） 母国−国家A−国家B→敵国は直接攻撃不可。 （国家Bでのドッグまたは空港を要確保（駐留国から出撃と判断））
  • 二国目（一国飛び）以上での戦闘は補給不足と考え出撃制限を行う。 艦船・航空機は１ターン毎の出撃で連続ターン攻撃は不可。
  • 二国目（一国飛び）以上での戦闘は補給軽視として犠牲大。 判定官は通常判断するところの損害に20％増しとする。
• �Ｃ麥唄霖蓮�事前集積所設置による補給について
  • 6．調達について �Υ霖亙篏さ擇喘麥唄霖蓮�事前集積所設置条項参照。

(5)「独立反乱勢力（４-��-(b)参照）」認定勢力への援助とその判定方法について。 †

• 独立反乱勢力はＧＭ認定を必要とし外交状況の「自治勢力＆独立反乱勢力」に掲載される。
  • 認定勢力の兵力は“民兵組織”300名である。
  • 米、英、独、仏、露のいずれかの軽歩兵装備（歩兵携行装備）を300人分支給する。
  • 装備内訳は小銃300丁、分隊支援火器／軽機関銃30丁、手榴弾1千個、対戦車ロケット100発。

• 援助は歩兵携行装備を基本原則とする。マッコイ商会・オロシァ取扱武器一覧 より以下のみ。
  • 5-01小銃のすべて。
  • 5-02機関銃・機関砲のうちの軽機関銃のみ。
  • 8-02携帯対空ミサイル・空対空ミサイルのうちの携帯対空ミサイルのみ。
  • 9-01対戦車火器のうちの携帯用対戦車ミサイル・対戦車ロケットのみ。

• 移動手段については中古民間車両を基本原則とする。
  • マッコイ商会・オロシァ取扱武器一覧 3-01中古輸送車両のうちの兵員輸送車のみ。
    • ただし輸送経路が陸路か海路の場合のみ輸送可能とする。
  • 輸送については支援国が実際に利用できる輸送手段を使用し、輸送経路の確保を前提とする。

• 以上の前提が満たされている場合、成否については次の五段階で判定する。
  • �［拗颪悗留臀�で鎮圧国の阻止行動なし　80％到着・20％マッコイ商会取得
  • �⇔拗颪悗留臀�で鎮圧国の阻止行動あり　60％到着・40％鎮圧国取得
  • �１鷙颪悗留臀�で鎮圧国と経由国のどちらも阻止行動なし　40％到着・60％マッコイ商会取得
  • �け鷙颪悗留臀�で鎮圧国か経由国どちらかの阻止行動あり　20％到着・80％阻止行動国取得
  • �ケ鷙颪悗留臀�で鎮圧国と経由国両方の阻止行動あり　到着せず・50％ずつ鎮圧国と経由国取得

• 反乱軍と条約を結ぶ必要はないとする。
  • 反乱軍に資金を提供することは自力購入への抜け道を防ぐため禁止する。
  • 支援を公表するかどうかや経由国に事前の通過許可を求めるかどうかは支援国自身の任意とする。
  • ただし鎮圧国は支援の公表の有無にかかわらず阻止行動を取ることができるが、
  • 経由国は支援の公表がない場合や事前に支援国へ国内通過の許可を与えている場合に
  • 阻止行動をとることはできないとする。
  • 援助の実行と阻止行動にともなって発生する可能性がある鎮圧国・経由国・支援国間の戦闘は海上交易ルールの交戦関係部分を適用して解決する。 　　この判定は反乱鎮圧戦の判定官が兼務する。

10.海上交易ルール　 †

第１条　種別 †

• 第一項　
  • A−交戦国とは戦闘中の国家を指す。
  • B−交戦国が複数の場合　友好国同士の関係は　戦争期間のみ相互防衛条約と同等と効力を有する。
• 第二項　
  • A−友好国とは交戦国と通商条約以上の条約を締結している国を指す。
  • B−友好国が友好交戦国よりの妨害等要請を受諾した場合、準交戦国となる。
  • C−準交戦国は　敵対交戦国・敵対準交戦国からの通行許可申請を拒否する義務を負う。
  • D−友好（準交戦）国が戦時であってもAからCの各項は変わらない。
• 第三項 中立国とは　交戦国と直接的な友好関係にない国を指し　交戦国と条約・国交がない準交戦国の友好国はこれに属する。
• 第四項　通過国とは輸送を行う国を指し、被通過国とは輸送諸部隊が通過を希望する国を指す。
• 第五項　関係国とは、中立国を除くすべての国を指す。

第２条　通行、通過 †

• 第一項　輸送側は被通過国に対し、関係国・中立国にかかわらず事前に通行許可申請を行なわなければならない。
• 第二項　被通過国は、輸送諸部隊の通行に対して拒否することができる。
• 第三項　事前申請の不備・不届、または上の二項を無視して輸送を行う場合、中立国・関係国にかかわらず
  通過国が被通過国通行中に攻撃その他を受けてもその責任は通過国に存在する。

第３条　中立条項　（第一項に規定する中立国のみに適用） †

• 第一項　中立国は、妨害要請の拒否・通行許可申請の第三国への通報・交戦国への輸送諸部隊の通行拒否の三原則を厳守する限り、その国際的立場は中立とする。
• 第二項　一項を違反した場合、中立としての立場を失効する。
• 第三項　人道的見地より、補給・救難救助の希望を受けた場合、片陣へ有利に働かない範囲において、これを出来る。
• 第四項　公域を通行中の輸送諸部隊に対する攻撃は無条件に可能とする。ただし臨検・捕縛権は認めない。

第４条　交戦権 †

• 第一項　交戦国は、相手国の通商を陸路・海路・空路の別になく攻撃・妨害できる。
• 第二項　交戦国は、友好国に対し、自国にとって不利となる通商を妨害するように要請できる。
• 第三項　敵性不明の潜水艦が存在する場合、輸送側はこれを無条件に排除できる。
• 第四項　通行許可を受諾した国家領域通過中に、被通過国から不当な扱いを受けた場合、相応の対応をもってこれを排除できる。
• 第五項　自国領域より越境して輸送諸部隊を追跡、攻撃する国家に対して、被越境側国は阻止行動をとることができる。
• 第六項　公域上において不当に攻撃・臨検・捕縛された輸送側交戦国・輸送側準交戦国は、攻撃・臨検・捕縛を行った国（の部隊）
  に攻撃・反撃することができる。

第５条　宣戦布告 及 非難声明 †

• 第一項　被輸送側準交戦国に、輸送側交戦国・準交戦国輸送諸部隊が進入した場合、被輸送側準交戦国は進入を探知した時点で、
  自動的に相手国への宣戦布告ができるようになる。
• 第二項　上記一項を行使した場合、その攻撃した国家が輸送側準交戦国ならば、交戦国となりそれ以降被輸送側・輸送側準交戦両国は
  交戦国として取り扱われる。
• 第三項　４条五項を受けた輸送先交戦国・輸送先準交戦国は、被通過国へ非難声明を出すことが出来る。
• 第四項　上記三項を行使した場合、被害国は次判定までに損害額の1.5倍までの損害賠償を請求できる。なおこれを被通過国が拒否
  した場合　宣戦布告扱いとなる。
• 第五項　４条六項抵触の越境部隊に対して、披越境国家は自衛的戦闘権のみを持ち、越境側領域への逆攻撃は越境側国へ宣戦布告した
  場合のみ認められ、宣戦布告せずに攻撃した場合は自動的に宣戦布告となる。
• 第六項　４条六項により交戦状態となった場合　自動的に宣戦布告となる。

第６条　勝利条件 †

• 第一項　輸送路等の宣戦布告で交戦国となった場合　相手交戦国と個別に講和できる。
• 第二項　これによる勝利ボーナスは無し。
• 第三項　講和した場合　友好交戦国と友好講和国との関係は　講和国の宣戦布告受諾前に回帰する。
• 第四項　講和は、双方が可不可に関らず、通過通行に関しての条約に調印することを条件とする。

第７条　罰則 †

• 第一項　４条の六項不当攻撃国は　ならず者国家となり、友好交戦国との条約以外のすべての条約を強制的に失効し尚且つ以降２スレ本国・
  支配国予算の支給を受けられない。
• 第二項　４条五項抵触の越境側国家は、準ならず者国家となる。友好交戦国との条約以外のすべての条約を強制的に失効する。

第８条　判定 †

• 第一項　判定はその交戦国間の判定官が執り行う。
• 第二項　判定官が準交戦国との関係者である場合、第三者へ輸送に関する部分だけの判定を依頼することが出来る。
• 第三項　被通過国の越境等に関する偶発事項は、命令を厳守し判定する。

別則１ †

• 領域　−　領土、領海、領空を含む　独立国家が主権を主張できる範囲を指す。
• 領土　−　その独立国が主権を主張する海水面を含まない地域を指す。
• 領海　−　その領土より２４海里の範囲を指し、それ以降を公海とする。対岸との距離が２４海里以内の場合はその中間線までを領海とする。
• 領空　−　領土、領海の上空を指し　成層圏までの空域に対し主権が及ぶものとする。
• 公域　−　領土より２４海里以遠旧日本国の排他的経済水域内の海域、空域を指す。
• 国際海峡　ー　本来の国際海峡である一国が両岸を有する場合と二国以上が沿岸国である場合 の二通りを設定し、ＧＭ権限により設定される。
  指定海峡以外は全て中間線で分割とする。
  • 国際海峡リスト
    • ★国際条約：対馬海峡、津軽海峡、宗谷海峡、大隅海峡
    • 瀬戸内関連：豊後水道、伊予灘、速吸瀬戸（豊与海峡）、釣島海峡
    • 大阪湾関連：紀伊水道、友ヶ島水道（紀淡海峡）
    • 東京湾関連：浦賀水道〜東京湾内は北緯35゜南、東経139゜西まで
    • ※関門海峡は関門大橋、鳴門海峡は大鳴門橋があるため認証不可
    • 伊勢湾は伊良湖水道神島北東が県境（国境）のため未設定
      大阪湾内は東西中間点で国境画定

11.ダム破壊について †

�〇�前の準備について †

b爆破準備を宣言する事。ダム毎の大きさの違いを勘案し、大中小に分類したいと思います。 http://wwwsoc.nii.ac.jp/jdf/Dambinran/binran/TopIndex.html 大　総貯水容量100,000千立方メートル超　準備費用100億円・準備期間300レス・必要人数1,000人（工兵・施設科限定。以下同じ）　 中　総貯水容量10,000千立方メートル超〜100,000千立方メートル超　準備費用50億円・準備期間200レス・必要人数500人 小　総貯水容量10,000千立方メートルまで　準備費用20億円・準備期間100レス・必要人数100人　

��爆破による被害について †

本家ルールページのダム決壊ルールに従って判定官が判断します。 http://www.geocities.co.jp/Playtown-Rook/3131/001.htm

�Ｈ鏗欧良�旧について　 †

６−��項は「基地施設」の補修無料規定ですので、民間に被害が出たとの判定が下った場合は復旧費用として一県につき以下を必要とします。 被害が複数国に跨る場合、爆破国は交戦相手国を除く第三国分の復旧費用も全額負担するものとします。 交戦相手国に対しては停戦協議において解決されるものとします。 大　復旧費用100億円・復旧期間4スレ（計400億円。一括払い不可。
判定によっては増額あり。以下同じ） 中　復旧費用50億円・復旧期間3スレ（計150億円） 小　復旧費用20億円・復旧期間2スレ（計40億円）

�そ猗�のないダムの爆破について †

小に分類されるダムのみ部分的に爆破出来るものとします。費用は掛かりませんが、準備期間2ターン・必要人数1,000人が拘束されます。 爆破部隊は基本的に戦闘不可とし、攻撃を受けた場合は作業を放棄して撤退するものとします（但し、攻撃部隊も爆破準備を引き継げません）。 爆破による被害の復旧については上記に準じますが、戦闘に与える効果については事前準備済みのものより劣るものとします。

12.追加ルール　（というか、ルールの解釈と説明） †

�＼鑪呂諒埓�について †

まずは本家ルールページのトップページから入ってください。 続いて横に目次が出ていますので、それを御参照ください。 開始時の戦力としては、初期戦力として、自衛隊＋海上保安庁の巡視船があります。 各県の詳細は、横の目次の陸上戦力、航空戦力、海上戦力（海上戦力のみ分家版のものを参照）に記載されています。 初期戦力では当然戦えませんから、建国後は各自、各県の動員兵力の定数の範囲内で戦力を編成してください。 なお、初期戦力には兵器が付随してますが、新規編成された戦力には兵器はありません。 建国時にお渡しする1万人分の軽歩兵装備と、各自で調達する兵器を装備させてあげてください。 また初期戦力の分で、戦闘などで消耗した兵器や破壊された兵器は、各自の予算で調達補充しなければなりません。 同様に戦死などで減少した兵力も、動員兵力から補充しなければなりません。 つまり初期戦力は消耗するだけで、自動的には新たな補充はされない戦力とお考えください。 極端な話し、動員兵力めいっぱいに戦力編成し、初期戦力のみで戦闘し消耗した場合、初期戦力の補充はきかないことになります。 但し動員兵力の中から編成した戦力の場合、ルールの８−(2)-�Δ旅爐亡陲鼎い栃篏爾蛤栃埓�できます。 このことをお考えの上、戦力編成を計画してください。 また当スレでは、陸自兵力は、普通科１個連隊を1000人とします。 戦車やヘリの数は陸上戦力のページの上のところに記載されているものに基づいてお考えください。 各部隊の装備や状況については、各自様々な資料をお調べになってみてください。

�∋楡澆砲弔い� †

海軍の整備を行おうとしてる国々の皆様へ。 ルール（６−�ス燹砲如�海自基地や造船所のない県では、海軍の運用をするためには、ドックが必要とされます。御注意ください。 それと航空機の使用に関して、民間空港の使用は可能です。但し作戦機の離着陸距離をお考えください。オーバーランは禁止です。 空港のない県では、武器庫に空港の建設も可能と書かれてあるようです。検討される方はどうぞ。 また米軍施設を接収して使用するのは可能です。但し建造物や付属設備だけで、中身の米軍は使用できません。

��作戦上の注意　 †

兵站の軽視はいけません！　補給線の切れた作戦はマイナスの判定評価が下されます！

�つ名Δ砲弔い� †

平時の兵器売買は可能です。但し通商条約を結んで、売買価格を取り決めておいてくだい。 それと売買する兵器は、あくまでも自国保有のもののみです。勝手に生産して販売することは禁止です。 自国生産可能品は、自分のところで半額で購入してから、販売してください。資金がない場合は不可です。 今回は以前のような通商条約乱発による、馴れ合いをさけるために、このような処置がとられました。御理解ください。

�ナ軸錣砲弔い� †

初期戦力の海上戦力は、あくまでも武器庫に記載されているもののみで、お願いします。 あくまでも分家海上戦力に記載されている平成15年度の海上自衛隊の戦力のみです。 平成16度以降進水／竣工した艦は含まれません！