※戦争による東京奪取予算例:軍備調達費300億円+県内調達費21.43億円=軍備調達費321.43億円
例えば、相互防衛条約をある近国と締結した場合、中立・不可侵条約を他の近国と締結することは出来ないし、 国交・友好・通商条約も残る近国枠は1となる。
判定官が自分で設定する場合、極端な天候、特に人命に関わる様なものは醍醐帝の大方針に従い極力避ける。 実際の天気を適用する場合、判定官は各ターン判定記載の際に「次ターンの天気にはリアル何日の現地天候を適用する」 と全交戦国に対して通知する。 各戦争そのものには実際の季節が適用される。
例 母国−国家A→敵国 駐留可(国家A領内駐留のみ)、母国−国家A−国家B→敵国 (移動駐留不可)
例 母国−国家A→敵国は直接攻撃可(母国での補給と判断) 母国−国家A−国家B→敵国は直接攻撃不可。 (国家Bでのドックまたは空港を要確保(駐留国から出撃と判断))
爆破準備を宣言する事。ダム毎の大きさの違いを勘案し、大中小に分類したいと思います。 http://wwwsoc.nii.ac.jp/jdf/Dambinran/binran/TopIndex.html 大 総貯水容量100,000千立方メートル超 準備費用100億円・準備期間300レス・必要人数1,000人(工兵・施設科限定。以下同じ) 中 総貯水容量10,000千立方メートル超〜100,000千立方メートル超 準備費用50億円・準備期間200レス・必要人数500人 小 総貯水容量10,000千立方メートルまで 準備費用20億円・準備期間100レス・必要人数100人
以下に従って判定官が判断します。 ダム決壊は土石流・鉄砲水として処理します。 浸食地域は豪雨での浸水等とは違って河川周辺だけではありません。 速度は一律で秒速10メートルです(出来たら河口までの距離や浸水予想地域を書いて下さい)
6−項は「基地施設」の補修無料規定ですので、民間に被害が出たとの判定が下った場合は復旧費用として一県につき以下を必要とします。 被害が複数国に跨る場合、爆破国は交戦相手国を除く第三国分の復旧費用も全額負担するものとします。 交戦相手国に対しては停戦協議において解決されるものとします。 大 復旧費用100億円・復旧期間4スレ(計400億円。一括払い不可。判定によっては増額あり。以下同じ。 中 復旧費用50億円・復旧期間3スレ(計150億円) 小 復旧費用20億円・復旧期間2スレ(計40億円)
小に分類されるダムのみ部分的に爆破出来るものとします。費用は掛かりませんが、準備期間2ターン・必要人数1,000人が拘束されます。 爆破部隊は基本的に戦闘不可とし、攻撃を受けた場合は作業を放棄して撤退するものとします(但し、攻撃部隊も爆破準備を引き継げません)。 爆破による被害の復旧については上記に準じますが、戦闘に与える効果については事前準備済みのものより劣るものとします。
開始時の戦力としては、初期戦力として、自衛隊+海上保安庁の巡視船があります。 各県の詳細は陸上戦力、航空戦力、海上戦力に記載されています。 初期戦力では当然戦えませんから、建国後は各自、各県の動員兵力の定数の範囲内で戦力を編成してください。 なお、初期戦力には兵器が付随してますが、新規編成された戦力には兵器はありません。 建国時にお渡しする1万人分の軽歩兵装備と、各自で調達する兵器を装備させてあげてください。 また初期戦力の分で、戦闘などで消耗した兵器や破壊された兵器は、各自の予算で調達補充しなければなりません。 同様に戦死などで減少した兵力も、動員兵力から補充しなければなりません。 陸海空初期自衛隊戦力は消耗するだけで、自動的には新たな補充はされない戦力とお考えください。 極端な話し、動員兵力めいっぱいに戦力編成し、初期戦力のみで戦闘し消耗した場合、初期戦力の補充はきかないことになります。 但し動員兵力の中から編成した戦力の場合、ルールの8−(2)-Δ旅爐亡陲鼎い栃篏爾蛤栃埓できます。 このことをお考えの上、戦力編成を計画してください。 また当スレでは、陸自兵力は、普通科1個連隊を1,000人とします。 戦車やヘリの数は陸上戦力のページの上のところに記載されているものに基づいてお考えください。 各部隊の装備や状況については、各自様々な資料をお調べになってみてください。
>>海軍の整備を行おうとしてる国々の皆様へ。 ルール(6−ス燹砲如海自基地や造船所のない県では、海軍の運用をするためには、ドックが必要とされます。御注意ください。 航空機の使用に関して、民間空港の使用は可能です。但し作戦機の離着陸距離をお考えください。オーバーランは禁止です。 空港のない県では、マッコイ商会・オロシャ取扱武器一覧に空港建設項目がありますのでご検討ください。 また米軍施設を接収して使用するのは可能ですが、建造物や付属設備だけで、中身の米軍は使用できません。
兵站の軽視はいけません! 補給線の切れた作戦はマイナスの判定評価が下されます!
平時の兵器売買は可能、但し通商条約を結んで売買価格交渉を行う。 戦時売買は禁止。 売買する兵器は、あくまでも自国保有のもののみで勝手に生産して販売することは禁止。 自国生産可能品は、自分のところで半額で購入してから、販売とし資金がない場合は不可とする。 戦時調達が国連から可能になった処置です。
初期戦力は、あくまでも武器庫に記載されているもののみとする。